保育園児にマスクを着用させるなんて、知事も知事なら大臣も大臣だ [医療制度]
新型コロナに関して一昨日に続いて、またまた頭にくるニュースが飛び込んできたから、このブログで、うっぷんを晴らすこととした。他人の“腹たち”に少しばかりお付き合いいただけると幸いです。
そのニュースとは次のもの。
【速報】保育園児のマスク着用促進 後藤厚労大臣「前向きに進めていく」
…3日、全国知事会との意見交換で、保育園児のマスク着用を促すよう要請されたことについて、後藤大臣は「感染の主流は高齢者と子どもに移ってきていて、次の感染が広がる起点になりかねない」と指摘し「前向きに進めていく」と述べた。
厚生労働省は現在、窒息のリスクがあるとして、2歳未満の子どもにマスク着用を推奨しておらず、2歳以上にも一律の着用は求めていない。
（引用ここまで）
保育園児にマスクを着用させるなんて、知事も知事なら大臣も大臣だ。
いいかい、２０１９年のインフルエンザで１０歳未満の死者数は４９人であったのを、知事さんも厚労大臣さんも失念していやしないかい。２年も前のことはもう忘れた、と言いたいだろうが、私人なら許せるが、公人には絶対に許されないんじゃ。配下の官僚から要点をまとめた資料をもらい、それを踏まえて物申さなあかん立場にいるんだぞ、お前たちは。
まあ、配下の官僚に間に合わん奴らがいるかもしれんから、ほんとに知らんかもわからんが、すっとぼけんでくれよ。
そして、ここ２年間の新型コロナで１０歳未満の死者数はいまだゼロ、これくらいのことは知事さんも厚労大臣さんも頭に入っていよう。
だったら、どうして「保育園児のマスク着用を促す」なんて提案ができ、「前向きに進めていく」と返答できるのか。
毎年のインフルエンザ流行期に、今まで保育園児にマスクを着用させたことなんてあったかい。なかったろう。なんで今回はマスクさせるの？
１日１０万人ものPCR感染者が出ているから特別だ、なんて言わせんぞ。
毎年のインフルエンザ流行期には１週間に１００万人が医者の治療を受けることになったんだから。そして、医者に行かずに薬を買って自分で治した者も同数ぐらいあると見込まれるし。これだけで１週間に２００万人だ。さらに、ごく軽症や無症状で終った者、これはインフルのPCR検査をしたら陽性と出たであろう、そうした人は少なくともその倍はいたに違いない。これで１週間に６００万人だ。１日にすれば１００万人となる。
これだけの感染者を出しながら、知事さんも大臣さんも、過去、インフルエンザ対策で何か “らしい対策” をとったのかい、と言いたい。１０歳未満の死者数を４９人も出しながら。
そういう知事さんよ、大臣さんよ、いまだ死者ゼロでありながら、今年だけ “どえれぇ積極的な対策” を取ろうとなさる、そのわけは？
平民にはさっぱりわからん！ 分かりやすく教えてちょ。
もう一つ言っておこう。毎年のインフルエンザ流行期、今頃は、もうボツボツ終盤になっているが、１日当たり１００人ぐらいのお年寄りがインフルエンザで直接なり間接的に命を落としておられた。今年は新型コロナさまさま、これはウイルス干渉によるものだが、インフルエンザウイルスはすっかり影を潜め、インフルエンザでの死者はゼロだ。
で、ここのところの新型コロナ陽性者で、死んだ年寄りは何人いる？ 知事さんも大臣さんも、これくらいは知っておられようから、あえて言わないが。
ええかげんにせえ！だ。
＜備考：この“腹たち日記”の目的＞
怒りにしろ何にしろ嫌なことは早く忘れるに限ります。その一番の方法は「紙に書く」ことだと教えられました。それを教えてくださったのが、「みやざき中央新聞」編集部の西畑良俊さん。（2013年9月16日号の「取材ノート」の記事）
詳しくは、下記の記事をご覧ください。
クリック ⇒ 怒りは「紙に書いて」しっかり解消しよう
小生とて、腹が立つことは度々あります。そうしたときは、このブログに殴り書きして（キーボードが壊れるぐらいに強く叩いて）ストレスを発散することにします。
そのニュースとは次のもの。
【速報】保育園児のマスク着用促進 後藤厚労大臣「前向きに進めていく」
…3日、全国知事会との意見交換で、保育園児のマスク着用を促すよう要請されたことについて、後藤大臣は「感染の主流は高齢者と子どもに移ってきていて、次の感染が広がる起点になりかねない」と指摘し「前向きに進めていく」と述べた。
厚生労働省は現在、窒息のリスクがあるとして、2歳未満の子どもにマスク着用を推奨しておらず、2歳以上にも一律の着用は求めていない。
（引用ここまで）
保育園児にマスクを着用させるなんて、知事も知事なら大臣も大臣だ。
いいかい、２０１９年のインフルエンザで１０歳未満の死者数は４９人であったのを、知事さんも厚労大臣さんも失念していやしないかい。２年も前のことはもう忘れた、と言いたいだろうが、私人なら許せるが、公人には絶対に許されないんじゃ。配下の官僚から要点をまとめた資料をもらい、それを踏まえて物申さなあかん立場にいるんだぞ、お前たちは。
まあ、配下の官僚に間に合わん奴らがいるかもしれんから、ほんとに知らんかもわからんが、すっとぼけんでくれよ。
そして、ここ２年間の新型コロナで１０歳未満の死者数はいまだゼロ、これくらいのことは知事さんも厚労大臣さんも頭に入っていよう。
だったら、どうして「保育園児のマスク着用を促す」なんて提案ができ、「前向きに進めていく」と返答できるのか。
毎年のインフルエンザ流行期に、今まで保育園児にマスクを着用させたことなんてあったかい。なかったろう。なんで今回はマスクさせるの？
１日１０万人ものPCR感染者が出ているから特別だ、なんて言わせんぞ。
毎年のインフルエンザ流行期には１週間に１００万人が医者の治療を受けることになったんだから。そして、医者に行かずに薬を買って自分で治した者も同数ぐらいあると見込まれるし。これだけで１週間に２００万人だ。さらに、ごく軽症や無症状で終った者、これはインフルのPCR検査をしたら陽性と出たであろう、そうした人は少なくともその倍はいたに違いない。これで１週間に６００万人だ。１日にすれば１００万人となる。
これだけの感染者を出しながら、知事さんも大臣さんも、過去、インフルエンザ対策で何か “らしい対策” をとったのかい、と言いたい。１０歳未満の死者数を４９人も出しながら。
そういう知事さんよ、大臣さんよ、いまだ死者ゼロでありながら、今年だけ “どえれぇ積極的な対策” を取ろうとなさる、そのわけは？
平民にはさっぱりわからん！ 分かりやすく教えてちょ。
もう一つ言っておこう。毎年のインフルエンザ流行期、今頃は、もうボツボツ終盤になっているが、１日当たり１００人ぐらいのお年寄りがインフルエンザで直接なり間接的に命を落としておられた。今年は新型コロナさまさま、これはウイルス干渉によるものだが、インフルエンザウイルスはすっかり影を潜め、インフルエンザでの死者はゼロだ。
で、ここのところの新型コロナ陽性者で、死んだ年寄りは何人いる？ 知事さんも大臣さんも、これくらいは知っておられようから、あえて言わないが。
ええかげんにせえ！だ。
＜備考：この“腹たち日記”の目的＞
怒りにしろ何にしろ嫌なことは早く忘れるに限ります。その一番の方法は「紙に書く」ことだと教えられました。それを教えてくださったのが、「みやざき中央新聞」編集部の西畑良俊さん。（2013年9月16日号の「取材ノート」の記事）
詳しくは、下記の記事をご覧ください。
クリック ⇒ 怒りは「紙に書いて」しっかり解消しよう
小生とて、腹が立つことは度々あります。そうしたときは、このブログに殴り書きして（キーボードが壊れるぐらいに強く叩いて）ストレスを発散することにします。
2022-02-04 14:34
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これから際限なく膨れ上がるであろう新型コロナ死亡者数 [医療制度]
今日、ネットニュースを見たら、＜重症ゼロなのに、なぜか「死者６人」の県…原因は「厚労省ルール」か＞と題して、その原因を解説したものがあった。これは２月１日配信の読売新聞オンラインだ。その一部を抜粋して紹介しよう。
山梨県内では１月に新型コロナウイルス感染症の「死者」が３０日時点で６人確認された一方、重症者はゼロが続いている。重症者がいないのに、死者が出る現象はなぜ起こるのか。厚生労働省が定める死者の集計方法のルールに、その原因があるとみられる。
「現在の死者数の増加は、コロナが原因で亡くなった人が増えていることを必ずしも意味しない」。厚労省の担当者は、現在の死者数の集計について、こう見解を述べた。
現在、コロナの死者数の数え方は「感染者が療養中・入院中に亡くなった場合」が基準だ。かつては「死者」の定義があいまいで、「明らかに死因がコロナでない人」を死者として計上するかどうか自治体ごとに対応が異なっていた。
対策として厚労省は２０２０年６月１８日付で現在の集計方法に統一した。仮に死因が老衰や他の病気だったとしても、事前の検査で感染が明らかになっていた場合は「コロナの死者」として数えることになった。
死者数の統計の意味合いをさらに分かりにくくしているのが、厚労省が「亡くなった後の検査で陽性が判明した人」も死者に数えるよう推奨している点だ。「全国的な感染状況を把握するため」というのが理由だが、医療機関では全ての死者を検査することは人員的にも難しい。
県立中央病院では基本的に、〈１〉発熱や呼吸困難などコロナに起因する可能性がある症状を持つ人〈２〉同居の家族らに陽性者がいる人――のいずれかに該当する人について、亡くなった後に検査を行っている。
感染力が強い変異株「オミクロン株」が流行している現状では、検査するほど陽性者が出る確率は高くなり、「コロナの死者」も増えることになる。
（引用ここまで）
この厚生労働省が定める死者の集計方法のルールは、WHO（世界保健機構）が定めたもので、「世界的な感染状況を把握するためのもの」とされているが、実情としては、パンデミック宣言を出し、それを長引かせんとする魂胆が丸見えである。
実際のところ、２００９/１０年の新型インフルエンザのとき、弱毒化していたのが判明していながらWHOはパンデミック宣言を出して世界の世論を煽り、結果として大手製薬会社が作った必要もないワクチンを世界中に供給したのである。これに対して、欧州議会は、後日、パンデミック宣言に至った経緯の調査に踏み出し、WHOの宣言は製薬会社の意向が大きく影響した可能性が高い、偽のパンデミックであったとして問題提起をしている。
このように、WHOの意思決定には製薬会社の意向が大きく働いているようなのである。
そもそもWHOは、ここで作られる基準の公平性や組織運営の中立性が失われてはいけないという立場から、製薬会社などをはじめ民間企業から寄付を受けることを禁じられていた。しかし、２００６年には、WHOへの寄付に製薬会社が患者団体を中継点に利用しているという重大な疑惑が持ち上がった。どうやら、これは２００６年の事件に限ったことではなさそうだ。加えて、今般の新型コロナに至っては、２０２０年３月に欧州と米国の民間財団が「WHOのための新型コロナウイルス感染症連帯対応基金」を立ち上げ、この基金からWHOへ寄付するという道筋を作り、同年１０月には世界中の個人や企業から寄せられた寄付金は２４６億円に上る。この寄付には直接的なものはなかろうが製薬会社が関与しているものもあるのだはなかろうか、そう疑いたくなる。
こうしたWHOの悪しき体質からして、死亡原因の「国際疾病分類（ＩＣＤ）」をWHOが作成していることもあって、今般の新型コロナによる死亡者数を多めに算定するという世界統一ルールを定めることは、いとも簡単にできるのである。
実際のところ、日本における新型コロナによる死亡者数の実数は、厚労省発表の１０分の１ではないかという確かな根拠があるほどだ。（これはYouTubeで詳しく紹介されていたのだが、残念ながら言論統制で直ぐにアクセスできなくなってしまった。２０２１年５月）
こうしたこと（死因が新型コロナとの因果関係が全くなくても、単にPCR検査で陽性とでていたら、その全てを新型コロナ死亡とする）から、今後、恐ろしいことが起きそうなのである。
というのは、オミクロン株は感染力が強くて今後蔓延していくであろうから、PCR検査すれば陽性と出るケースが頻発する。そもそもPCR検査でもって感染の有無を判定してはいけない（医師が診察して判定することに重きを置き、PCR検査は念のために行うもの）、とPCR検査開発者は語っており、PCR検査の信頼性は不完全なものなのだ。つまり、無感染者を陽性としたり、感染者を陰性としてしまう錯誤が一定割合で起きてしまうのである。
そして、実際にオミクロン株に感染していたとしても、オミクロン株は弱毒性であるがゆえに、それが元で既往症が悪化して死に至るというケースは従前株に比べてうんと少なくなるに決まっているのである。
今までが実際の１０倍にカウントされていたようであるのが、今後は実際の２０倍、３０倍の新型コロナ死者数が発表されることになろう。
こうして、新型コロナ感染の危機感を煽り続け、いつまでもパンデミック宣言を長引かせようという魂胆がWHOにある、そう考えるしかないのだ。
そこで得をするのはだれか。いうまでもないがワクチンを製造している大手製薬会社である。加えて、日本政府もそれを後押しする。大手製薬会社と結んだワクチン供給契約を日本政府は守らねばならず、契約供給量の全部を日本国民に消費させなばならないのであり、アベノマスクの二の舞になっては厚労省の面目丸つぶれになる。２００９/１０年の新型インフルエンザのときも、厚労省は輸入した不用なワクチンを打ちましょう、打ちましょうと盛んに広報宣伝していた、その繰り返しを今回もやろうとしている。
いいかげんにせえ！
＜備考：この“腹たち日記”の目的＞
怒りにしろ何にしろ嫌なことは早く忘れるに限ります。その一番の方法は「紙に書く」ことだと教えられました。それを教えてくださったのが、「みやざき中央新聞」編集部の西畑良俊さん。（2013年9月16日号の「取材ノート」の記事）
詳しくは、下記の記事をご覧ください。
クリック ⇒ 怒りは「紙に書いて」しっかり解消しよう
小生とて、腹が立つことは度々あります。そうしたときは、このブログに殴り書きして（キーボードが壊れるぐらいに強く叩いて）ストレスを発散することにします。
山梨県内では１月に新型コロナウイルス感染症の「死者」が３０日時点で６人確認された一方、重症者はゼロが続いている。重症者がいないのに、死者が出る現象はなぜ起こるのか。厚生労働省が定める死者の集計方法のルールに、その原因があるとみられる。
「現在の死者数の増加は、コロナが原因で亡くなった人が増えていることを必ずしも意味しない」。厚労省の担当者は、現在の死者数の集計について、こう見解を述べた。
現在、コロナの死者数の数え方は「感染者が療養中・入院中に亡くなった場合」が基準だ。かつては「死者」の定義があいまいで、「明らかに死因がコロナでない人」を死者として計上するかどうか自治体ごとに対応が異なっていた。
対策として厚労省は２０２０年６月１８日付で現在の集計方法に統一した。仮に死因が老衰や他の病気だったとしても、事前の検査で感染が明らかになっていた場合は「コロナの死者」として数えることになった。
死者数の統計の意味合いをさらに分かりにくくしているのが、厚労省が「亡くなった後の検査で陽性が判明した人」も死者に数えるよう推奨している点だ。「全国的な感染状況を把握するため」というのが理由だが、医療機関では全ての死者を検査することは人員的にも難しい。
県立中央病院では基本的に、〈１〉発熱や呼吸困難などコロナに起因する可能性がある症状を持つ人〈２〉同居の家族らに陽性者がいる人――のいずれかに該当する人について、亡くなった後に検査を行っている。
感染力が強い変異株「オミクロン株」が流行している現状では、検査するほど陽性者が出る確率は高くなり、「コロナの死者」も増えることになる。
（引用ここまで）
この厚生労働省が定める死者の集計方法のルールは、WHO（世界保健機構）が定めたもので、「世界的な感染状況を把握するためのもの」とされているが、実情としては、パンデミック宣言を出し、それを長引かせんとする魂胆が丸見えである。
実際のところ、２００９/１０年の新型インフルエンザのとき、弱毒化していたのが判明していながらWHOはパンデミック宣言を出して世界の世論を煽り、結果として大手製薬会社が作った必要もないワクチンを世界中に供給したのである。これに対して、欧州議会は、後日、パンデミック宣言に至った経緯の調査に踏み出し、WHOの宣言は製薬会社の意向が大きく影響した可能性が高い、偽のパンデミックであったとして問題提起をしている。
このように、WHOの意思決定には製薬会社の意向が大きく働いているようなのである。
そもそもWHOは、ここで作られる基準の公平性や組織運営の中立性が失われてはいけないという立場から、製薬会社などをはじめ民間企業から寄付を受けることを禁じられていた。しかし、２００６年には、WHOへの寄付に製薬会社が患者団体を中継点に利用しているという重大な疑惑が持ち上がった。どうやら、これは２００６年の事件に限ったことではなさそうだ。加えて、今般の新型コロナに至っては、２０２０年３月に欧州と米国の民間財団が「WHOのための新型コロナウイルス感染症連帯対応基金」を立ち上げ、この基金からWHOへ寄付するという道筋を作り、同年１０月には世界中の個人や企業から寄せられた寄付金は２４６億円に上る。この寄付には直接的なものはなかろうが製薬会社が関与しているものもあるのだはなかろうか、そう疑いたくなる。
こうしたWHOの悪しき体質からして、死亡原因の「国際疾病分類（ＩＣＤ）」をWHOが作成していることもあって、今般の新型コロナによる死亡者数を多めに算定するという世界統一ルールを定めることは、いとも簡単にできるのである。
実際のところ、日本における新型コロナによる死亡者数の実数は、厚労省発表の１０分の１ではないかという確かな根拠があるほどだ。（これはYouTubeで詳しく紹介されていたのだが、残念ながら言論統制で直ぐにアクセスできなくなってしまった。２０２１年５月）
こうしたこと（死因が新型コロナとの因果関係が全くなくても、単にPCR検査で陽性とでていたら、その全てを新型コロナ死亡とする）から、今後、恐ろしいことが起きそうなのである。
というのは、オミクロン株は感染力が強くて今後蔓延していくであろうから、PCR検査すれば陽性と出るケースが頻発する。そもそもPCR検査でもって感染の有無を判定してはいけない（医師が診察して判定することに重きを置き、PCR検査は念のために行うもの）、とPCR検査開発者は語っており、PCR検査の信頼性は不完全なものなのだ。つまり、無感染者を陽性としたり、感染者を陰性としてしまう錯誤が一定割合で起きてしまうのである。
そして、実際にオミクロン株に感染していたとしても、オミクロン株は弱毒性であるがゆえに、それが元で既往症が悪化して死に至るというケースは従前株に比べてうんと少なくなるに決まっているのである。
今までが実際の１０倍にカウントされていたようであるのが、今後は実際の２０倍、３０倍の新型コロナ死者数が発表されることになろう。
こうして、新型コロナ感染の危機感を煽り続け、いつまでもパンデミック宣言を長引かせようという魂胆がWHOにある、そう考えるしかないのだ。
そこで得をするのはだれか。いうまでもないがワクチンを製造している大手製薬会社である。加えて、日本政府もそれを後押しする。大手製薬会社と結んだワクチン供給契約を日本政府は守らねばならず、契約供給量の全部を日本国民に消費させなばならないのであり、アベノマスクの二の舞になっては厚労省の面目丸つぶれになる。２００９/１０年の新型インフルエンザのときも、厚労省は輸入した不用なワクチンを打ちましょう、打ちましょうと盛んに広報宣伝していた、その繰り返しを今回もやろうとしている。
いいかげんにせえ！
＜備考：この“腹たち日記”の目的＞
怒りにしろ何にしろ嫌なことは早く忘れるに限ります。その一番の方法は「紙に書く」ことだと教えられました。それを教えてくださったのが、「みやざき中央新聞」編集部の西畑良俊さん。（2013年9月16日号の「取材ノート」の記事）
詳しくは、下記の記事をご覧ください。
クリック ⇒ 怒りは「紙に書いて」しっかり解消しよう
小生とて、腹が立つことは度々あります。そうしたときは、このブログに殴り書きして（キーボードが壊れるぐらいに強く叩いて）ストレスを発散することにします。
2022-02-02 14:59
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